野村マネジメント・スクールについて

創立40周年記念書籍のご案内

創立40周年を機に、ダイヤモンド社より書籍を出版いたしました。
野村マネジメント・スクールの講座に登壇する講師陣のインタビューを中心に構成しています。

有事の意思決定 ~一枚岩の経営チームがリードする~

有事の意思決定

一枚岩の経営チームがリードする

有事には、平時の経営スタイルは、まったく役に立たない!

有事の経営には、刻々と変わる状況に応じて、機動的な計画変更を認めることが求められる。だが、平時の経営スタイルのままの意思決定で、どうにか乗り切ろうとしている経営者が多い。

有事には、多角的な視点が有効なため、「スキル、考え方、経験」の多様性が高い経営陣構成が良いのはわかっているのに、未だに平時のまま。

保身に走る古い体質のままの経営者は今すぐ去っていただき、多様な集団で、「全社大の変革」に関する明確なゴールが設定でき、自分の行動に決定権を持つワンチームの経営陣を構築するときである。

目次

  1. 巻頭言

    平時の経営、有事の経営

  2. 第1章

    有事に強い経営チームを編成する

  3. 第2章

    「トランスフォーム・オリンパス」を推進する強いマネジメントチームのあり方

  4. 第3章

    変革に取り組む経営チーム

    1. 3-1|マクロ経営環境変化1
      民主主義システムを支援するために企業経営者は行動を(デビッド・モス)
    2. 3-2|マクロ経営環境変化2
      人材獲得と育成が国家競争力の源泉(ジャン・リブキン)
    3. 3-3|変革のアジェンダ1:企業構造改革
      ターンアラウンドを成功させる(野村マネジメント・スクール)
      グレイエリアの意思決定には経営チームメンバー間の対話が不可欠(ジョセフ・バダラッコ)
    4. 3-4|変革のアジェンダ2:イノベーションを生み出す
      イノベーティブな組織に生まれ変わる(野村マネジメント・スクール)
      組織的な思い込みの排除(マイケル・ロベルト)
      真の実験重視の企業文化構築に向けて(ステファン・トムキ)
    5. 3-5|変革のアジェンダ2:イノベーションを生み出す
      ビジネスモデルを変革する
      ビジネスモデルイノベーションは競争優位の源泉となる(ラモン・カサデサス=マサネル)
    6. 3-6|変革のアジェンダ3:M&A/アライアンス
      企業経営者はチームアプローチでM&Aに臨め(野村マネジメント・スクール)
      M&Aは短期的に見れば価値創造に寄与しているとは言えない(カール・ケスター)
    7. 3-7|変革のアジェンダ4:デジタル変革
      デジタル・サビー度が高いトップ・マネジメント・チームをデザインする(野村マネジメント・スクール)
      経営チームのデジタル・サビー度という新しい基準(ピーター・ウェイル)
    8. 3-8|変革のアジェンダ4:デジタル変革
      Withコロナ時代に従業員体験価値を高める(野村マネジメント・スクール)
      従業員とのエンゲージメント強化に有効な6レバー・モデル(クリスティン・デリー)
    9. 3-9|変革のアジェンダ5:組織学習
      学習し成長する(野村マネジメント・スクール)
      いま重要なのは「自分の弱さを認めること」(竹内弘高)
    10. 3-10|変革のアジェンダ6:コーポレートガバナンスにおける経営チーム
      コーポレートガバナンス改革を企業変革へつなげる(野村マネジメント・スクール)
      資本市場の発展が所有と経営の分離を促し、コーポレートガバナンスに影響を与える(ビルゲ・ユルマズ/デビット・ムスト/ブレント・グルテキン)
  5. 第4章

    新しいビジネスリーダー像と経営者教育の役割(ジョセフ・バダラッコ)

書籍に登場する講師

書籍の中で登場する野村マネジメントスクールの講師陣をご紹介します。
各講師が行っている講座のページもご案内しております。

野村マネジメント・スクールについて

公益財団法人野村マネジメント・スクールは、1981 年の創立以来、わが国企業の次世代を担う経営人材の育成支援を目的として、世界最高水準の経営講座の提供をはじめとするさまざまな活動を通じて、わが国における経営者教育の要請に応えてまいりました。内外の学界、産業界のご協力を得て、講座の修了者総数は7,500 名を超え、いずれの方々も企業のトップあるいは部門の幹部として第一線で活躍されてきました。

昨年度からは講座の提供形式を従来の「完全合宿・対面形式」から、オンラインを駆使した「完全インタラクティブ・オンライン形式」で行っております。

企業変革の推進や人材の一層の充実がさらに重要性を増している経営環境において、今後さらに増大する経営者教育のニーズに適時、的確にお応えできるよう積極的に活動を展開しています。

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